大学受験で調査書に書ける資格とは？取得するメリットも解説

大学受験を少しでも有利に戦いたいと考えている高校生の中には、どのような資格が役立つのか知りたい方もいるのではないでしょうか。

本記事では、そもそも調査書には何が書かれてあるのか、どのような資格が書けるのかなどについて解説します。

資格を取得するメリットも紹介するのでぜひお役立てください。

大学受験の調査書とは

調査書とは、生徒の成績や学校生活の記録をまとめた書類です。

高校が作成・発行し、封がされてある状態で渡されるので、生徒本人は何が書かれているのかを見ることはできません。

文部科学省の公表している調査書の様式は以下の通りです。

参照：文部科学省「調査書（様式）」

名前や学校名、住所といった個人情報に加えて、科目ごとの習得単位数、評定、特別活動、資格、出欠日数などが記載されています。

大学受験で調査書に書ける資格

大学受験で提出する調査書に書ける代表的な資格を5つ紹介します。

• 英語の検定・資格
• 漢検
• 数検
• 日商簿記検定
• ITパスポート試験

英語の検定・資格

大学受験で活用されているケースが最も多いのが英語の検定・資格です。

例えば立教大学の場合、英語の個別試験が廃止され、共通テストの点数もしくは民間の検定・資格が求められます。

なお、英語の検定・資格には様々な種類があります。代表的な検定・資格は以下の通りです。

検定・資格	特徴
英検	年間400万人以上が受験する検定
TEAP	日本英語検定協会が運営する英検準2級〜準1級程度の試験
IELTS	世界140か国、1万1000以上の機関が認定している試験
TOEFL	累計3500万人以上が受験している試験
TOEIC	世界160か国で実施されている試験
ケンブリッジ英検	世界で2万5000超の機関に認定されている検定試験
GTEC	株式会社ベネッセコーポレーションが運営する英語4技能テスト

漢検

漢検とは、日本漢字能力検定の略称で、漢字の読み書きや意味の理解度を測る検定です。1〜10級まで12段階の級があります。

公益財団法人日本漢字能力検定協会によると、大学・短大の約55％が入試の評価で漢検を活用しているとのことですが、難関大学での採用率は低い傾向にあります。

なお、1級から3級までのレベルや合格率、対象漢字数は以下の通りです。

級	レベル	合格率	対象漢字数	出題される漢字（例）
1級	大学・一般程度	9.6％	約6000字	鎰、鷸、圦、鮇、尹
準1級	大学・一般程度	13.7％	約3000字	亨、尭、俄、俱、效
2級	高校卒業・大学・一般程度	28.5％	2136字	摯、痕、股、串、虎
準2級	高校在学程度	35.6％	1951字	懐、患、拒、酢、愁
3級	中学校卒業程度	50.6％	1623字	峰、娘、頼、露、販

※合格率は2022年度第1回検定のもの
参照：公益財団法人 日本漢字能力検定協会

数検

数検とは、実用数学技能検定の略称で、数学の実用的な能力を測る検定です。級は1～5級までの7段階です。

2022年7月時点で、入試で優遇制度を設けている大学・短大・専門学校は全国に530校以上あります。

なお、1〜3級のレベルと合格率は以下の通りです。

級	レベル	2022年度の合格率
1級	大学程度・一般	11.6％
準1級	高校3年程度（数Ⅲ）	25.8％
2級	高校2年程度 （数学Ⅱ・Ｂ程度）	31.5％
準2級	高校1年程度 （数学Ⅰ・A程度）	42.4％
3級	中学3年程度	66.9％

参照：公益財団法人 日本数学検定協会

日商簿記検定

日商簿記検定とは、簿記の知識を測る検定試験です。

日商簿記は、1954年から実施されており、累計2800万人以上が受験しています。

1～3級に加えて、簿記初級と原価計算書級の計5つの段階があります。

級	レベル	合格率
1級	商業簿記・会計学・工業簿記・原価計算の高度な知識を備えており、経営管理・分析を実施できる	16.8%
2級	商業簿記・工業簿記・原価計算の知識を備えており、会計の実務ができる	11.9％
3級	商業簿記の基本的な知識をはじめ、経理処理を実施できる	33.6％
簿記初級	基本的な簿記の用語や複式簿記の仕組みを理解し、業務に活用できる	61.5％
原価計算初級	基本的な原価計算の用語や原価と利益を分析し、業務に活用できる	90.4％

参照：日本商工会議所
※合格率：1～3級は第165回検定（2023年11月19日）、それ以外は2022年4月1日～2023年3月31日

ITパスポート試験

ITパスポート試験とは、ITの基本的な知識を測る国家試験です。2023年度時点における累計の応募者数は170万人超にのぼります。

2018年時点では、入試で優遇措置を設けている大学は226校です。

合格率は概ね50％前後で推移しており、2023年12月度試験の合格率は49.2％でした。

参照：ITパスポート試験

調査書に書ける資格を取得するメリット

調査書に書けるような資格を取得する主なメリットは以下の3つです。

• 入試で加点される
• 自己アピールとして使える
• 試験が免除される

順番に解説します。

入試で加点される

大学が指定する級やスコアを保持している場合、入試で加点されます。

1点で合否が分かれる大学受験では、魅力的な優遇措置です。

例えば、東京理科大学の一般選抜グローバル方式入学試験では、英語の民間試験で取得したスコアに応じて加点されます。

具体例として、英検CSEのスコアと加点される点数を紹介します。

英検CSEスコア	加点
400-1699	0点
1700-1949	10点
1950-2299	15点
2300-2599	20点
2600-3299	22点
3300-3400	25点

自己アピールとして使える

取得した検定や資格を推薦入試の自己アピールとして使うことが可能です。

例えば、慶應義塾大学の法学部、理工学部、看護医療学部、総合政策学部、環境情報学部のAO入試では、数検を自己アピールとして使用できます。

推薦入試を検討している高校生で、特筆すべきアピール材料を持ってない場合にも資格は役立つのです。

試験が免除される

大学が指定する級またはスコアをクリアしていれば、試験が免除されたり、入試の点数に換算されたりします。

例えば国際教養大学では、下記の級・スコアを取得していれば、共通テストの英語を満点に換算して合否が判定されます。

• 英検：準1級以上
• TOEFL iBT：72点以上
• TOEIC L＆R＋S＆W：1200点以上
• IELTS：バンド6.5以上
• GTEC：1200点以上
• TEAP：360点以上
• ケンブリッジ英語検定：176点以上

調査書で大学受験の合否が決まるのか

一般入試では、ほとんどの場合、入試の点数で合否が決まるため、調査書が影響する可能性は少ないです。

一方、総合型選抜（旧AO入試）や学校推薦型選抜（公募推薦・指定校推薦）などの推薦入試では、調査書の内容が考慮されます。

重視されるのは評定平均ですが、合格最低点に複数人が存在した場合、検定や資格の有無で合否が左右される可能性があります。

よって、一般入試でしか受験しないという高校生は積極的に資格を取得する必要はないかもしれません。

とはいえ、資格を取得しておけば、推薦入試を含め、受験の選択肢を広げられるのは間違いないでしょう。

まとめ｜大学受験で調査書に書ける資格について解説しました

調査書に書ける資格の代表例は英検やTEAPといった英語の検定や漢検、数検、日商簿記検定など様々です。

中でも、英語の検定は採用している大学が多いのでおすすめです。

検定や資格を取得しておけば、入試で加点されたり、試験が免除されたりするなどの優遇措置を受けられる場合があります。

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